Emergency / Suzie T※イメージ画像です。
これだけ年々被害が大きくなってると、いかに守るか？が大事になってきますしね．．．
実証実験も含め、３つほどご紹介。
【リーズナブルな価格で土砂災害診断】
Builtの伝えるところによりますと、応用地質が、自然斜面の他、切土や盛土、法面といった人工的な傾斜地を含むあらゆる斜面の危険度を自動で診断し、リスクレポートを作成するサービスを展開している、とのことです。
詳細は記事を読んでいただければよいかと思いますが、１レポートあたり７万円からで、周辺に斜面がある工場などの事業用地での事業活動と財務に及ぼすリスク評価をはじめ、太陽光発電メガソーラーや風力発電の事業リスク予測、企業が保有する不動産やリート資産の価値算定、道路や鉄道法面の安全性評価、事業継続計画（BCP）の策定などが想定している、と記事は伝えています。
【リストバンドで作業員の体調を遠隔確認】
NTTアドバンステクノロジが、工場など現場の作業員が直面するさまざまなリスクを軽減する“スマホレス＆リストバンド型”「作業員みまもりサービス」を提供する、とリスク対策.comが伝えています。
記事よりサービスの内容を引用させていただくと、
リストバンド型のバイタルセンサーから取得するバイタル情報と、暑さ指数（WBGT）など作業環境に関するデータの監視を通じて熱中症・転倒などの監視を行い、クラウド上でデータを蓄積・分析してセンサー情報の可視化や異常の通知を行うもの。
となっています。
同サービスはクラウド形態での提供のほか、データをローカルに蓄積して処理するオンプレミス形態にも対応している、と記事は続けています。
【コロナ禍における自然災害時の避難所実証実験も】
最後は実証実験です。
クラウドWatchの伝えるところによりますと、国立大学法人東北大学災害科学国際研究所、国立大学法人東京大学地震研究所、富士通株式会社、川崎市の4者が24日、新型コロナウイルス禍での自然災害を想定した避難所運営の実証実験を、川崎市川崎区にて8月31日に実施すると発表した、とのことです。
今日ですね。
内容としては記事より引用させていただくと、
川崎市が策定した新型コロナウイルス感染症マニュアルに沿って、川崎市職員が避難所の開設から避難者の受付までを実施することにより、感染リスクを考慮した人流シミュレーションによる避難所運営計画の検討と、避難完了者数のカウントを行うAIの有効性を評価する。
というものになっています。
【もはや誰しも対岸の火事では済まされない時代】
豪雨に落雷、それに伴う河川の氾濫や土砂災害、ただでさえ地震大国日本にあって、これらの自然災害が強力化されると、もはや誰が被害にあってもおかしくない状況ですからね。
地方であろうと、都市部であろうとなんらかの自然災害に巻き込まれる時代、避難方法のシミュレーションや防災グッズ、非常食、電源確保など日頃から身の回りで起こりそうな自然災害を想定して準備しておきましょう。
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