鎌倉祭り前日のコンビニ / typesterこれぞ、ビックデータ活用というビジネスモデルですかね。
SankeiBizの伝えるところによりますと、日本気象協会は、食品の廃棄や返品で発生する二酸化炭素（ＣＯ２）を減らそうと、気象データに食品メーカーや小売業者から集めた流通情報などを組み合わせ、商品の需要を予測する新たなサービスを開始した、と伝えています。
どういうビジネスモデルかというと、食品業界の、データ不足による需要予測の誤差による、食品の廃棄や返品がなかなか減らせない実態に着目、より精度の高い需要予測として気象データとともに提供し、生産や販売の計画に活用してもらう、というサービス。
なかなか画期的ですね。天候データから日持ちのしない食品の生産管理をコントロールしてもらおうというわけです。これがうまくいけば、消費期限ギレの廃棄弁当とか減らせられるかもしれません。
当面は関東限定のようですが、順次地域を広げるようです。
弊社でも色んな粉物材料や液体材料を扱っていますが、将来的にはこういう天候データで湿度データなどから管理がしやすくなるようになるかもしれません。
気象データが色んな業界に役立つかもしれませんね。
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