
確かに知りたいですが、なんだかパンドラの箱を開けに行くような...^^;
日本経済新聞の伝えるところによりますと、総務省は2月27日、大雨警報などの情報が住民の避難や防災にどのくらい役立ったかを検証し、公表するよう気象庁に勧告した、とのことです。「利用者の立場に立った検証や情報提供が不十分」だと指摘し、気象庁の方針について半年後に回答を求める、と記事は続けています。
いやそうなんですけど、それを数値化して示しちゃうと天気予報なんて当たらないじゃないか!ってなっちゃうんじゃ...^^;
しかし、昔からことわざにもあるように”移ろいやすきは女ごころと秋の空”みたいに、気象状況なんてコロコロ変わるし、出した警報が当たらなかったからと言って、では出さないほうがよかったのか?というとそれが元で避難が遅れたなんてことになってもね...
ただ、今回の勧告にあっては、時事ドットコムの記事によりますと、
事業者向けの緊急地震速報は、列車の運行制御や、工場の自動停止などに活用されている。一般向け速報に比べ、小さな揺れの予測も伝えているが、精度の検証や公表は行っていなかったため、改善を要請した。
とあるので、検証はしないとダメってことなんでしょうね。
それでも、一説には日本の天気予報精度は正解率80%とか言われていると聞いたことがあるんですが...
防災の観点から、精度の向上や警報等の検証はやっていただきたいところですね。
人的、物的資源が足りないんだよぉ〜というのはあるとは思いますが...^^;
ちなみに、総務省の今回の勧告の要旨等は総務省のサイトにPDFファイルでアップされていますので、興味のある方はどうぞ。
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